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免疫療法は食糧を使用することができます

免疫療法で使うIP6ということで、6リン酸イノシトールという成分が含まれている食品を使うのです。治療に使う食品は、アメリカの党の他の穀物、米、小麦、ライ麦などのふすまを使うんです。免疫療法に得ることができる効果は、免疫力を高めることを含めて抗癌作用が抗殺菌効果だけでなく、抗酸化作用があるので、健康維持にも使用するつもりだ。
当時、会社の総務課で経理を担当していました。上記の状態が悪い入院会社の先輩、お見舞いに行かなくてはと思う1ヵ月後に人事部では慶弔の死亡欄に先輩の名前があ​​りました。胃がんだったそうです。若い体がんの進行が早く入院した時はすでに末期だったそうです。先輩は27歳の若さで亡くなりました。
　東南アジアのほぼ中央に位置するカンボジア。世界的な金融危機から立ち直り、着実な経済成長を続けている。タイ、ベトナムに続き、飛躍の期待が高まっている同国の魅力や日本の経済協力について、在大阪カンボジア王国名誉領事館の山田英男名誉領事（山田グループ代表）に聞いた。

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　■対等な目線でビジネスを育てる

　−−２０００年から名誉領事を務めています。就任のいきさつは

　「十数年前米国で経営しているレストランにカンボジア難民を従業員として受け入れていたのがきっかけ。当時大阪には領事館がなく、たいへん不便だった。山田グループが大阪・梅田という好立地にビルを所有していた関係で関係者から（就任を）懇願されました。００年にカンボジア政府から任命され翌年４月２７日に業務を始めました」

　−−業務の内容は

　「同国の情報発信塔としてＶＩＳＡ（査証）発給業務、文化・広報活動のほか大阪城北ロータリークラブの仲間とともに学校建設などの教育支援も行っています。０３年の日本カンボジア外交関係樹立５０周年の際には、記念事業としてアンコールワットで東儀秀樹氏の演奏会を開催。日本から４０００人がチャーター便で同国を訪れました。私も訪問団長としてお世話をしましたが、今も定期航空便の運行実現に力を注いでいます」

　−−とくに力点を置いていることは

　「経済成長を続けるカンボジアへの投資や企業誘致を積極的に行っています。ただ、急激な工業化は弊害も多い。カンボジアは基本的に農業国。ポテンシャルの高い農業分野への投資が好ましいと考えています」

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　■需要高い天然ゴム生かし　新たな商品開発に期待

　−−どのような農業製品があるのですか

　「同国には医療や工業向けに需要が増している天然ゴムの木が多く、栽培にも適した環境です。大阪の中小企業と連携し、天然ゴムを使った商品開発ができれば双方にとってもプラス。コメの栽培でも技術的な支援によるブランド化も可能でしょう。エコエネルギーとして注目されているバイオ燃料を生み出すキャッサバの栽培も進めています。ケーススタディーとして、０５年に現地法人を設立し、０８年にカンボジア産天然ゴムの生産を開始しました」

　−−日本に期待することは

　「カンボジアを安い労働力を供給する地域として捉えず、対等な目線でビジネスを育てることが大事です。ポテンシャルの高いカンボジアの農業と大阪府東大阪市に代表されるような高い工業技術力をもつ中小企業がマッチングできれば大きな可能性が生まれます。これらの資源を共同で開発する投資家も募りたい。カンボジアは日本に対して非常に友好的な国です。この関係を発展させ、ともに成長することを願っています」

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　■日本との友好関係さらに発展へ

　インドシナ半島のほぼ中央に位置し、ベトナム、タイ、ラオスと接する。首都はプノンペン。面積は日本の約半分にあたる１８万１０３５平方メートル。世界文化遺産に登録されているアンコールワットの観光客は２００７年に２００万人を突破した。日本とは１９５３年に外交関係が樹立。５５年には「日本・カンボジア友好条約」が調印された。９８年にクメール・ルージュの政治・軍事組織が解体されて内線に終止符が打たれ、現在は政治的にも安定している。

　過去５年間の平均経済成長率は１０．６％と高水準。０７年にフン・セン首相が来日した際「日本・カンボジア投資協定」が締結されて投資環境も整った。利益が出るまで法人税が免除されたり、特別減価償却措置など優遇策が実施されている。

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　インターネットで中古書店サイト「ｅＢＯＯＫＯＦＦ（イーブックオフ）」を運営するネットオフ（愛知県大府市）が、事業連動型でＮＰＯ（民間非営利団体）を経済的に支援する活動が成果を上げている。２００７年１月の開始から昨年末までの累計寄付金額が３０５２万円に達した。

　この活動は「スマイル・エコ・プログラム」として、同社が提供している書籍やブランド品などの「宅配買取サービス」に合わせて進めてきた。同サービスはネットか電話で申し込むだけで、不要な書籍やＣＤなどを宅配便に無料で引き取ってもらえるとともに、利用者は売却金額を得ることができる。ネットオフは買い取り１件につき５０円を環境保全など社会貢献活動を行うＮＰＯに寄付する募金活動の仕組みを導入した。協賛企業も買い取り成約１件につき５０円を寄付している。

　一方、買い取り代金を受け取る個人利用者の寄付はあくまでも任意だが、寄付先を利用者が選択できる仕組みで、活動に共感した賛同者の寄付が年を経るごとに増えている。これまでに延べ４万人が参加。個人と企業、ネットオフによる寄付金総額は、０７年が５１３万円、０８年が６５４万円、０９年が８８７万円と順調に拡大している。

　欧米に比べて寄付活動が活発化していない日本では、活動資金集めに苦しむＮＰＯが多い。ネットオフは今後も同プログラムを継続して、社会に役立つＮＰＯを後押しする考えだ。