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タバコはアンチエイジングの敵

アンチエイジングの努力をいくら続けてもタバコを吸っていると、全く無意味になってしまうそうです。とにかく言う私も喫煙者。タバコは吸うたびに体内のビタミンCを破壊しています。タバコをやめることができない分、ビタミンCが多く含まれているサプリメントなどを摂取していますが、あまり役には立っていないですよね。アンチエイジングを本気で考えてタバコをもうやめておこうと思っています。
フォトフェイシャルは、光を当てることで、ニキビやシミや赤などさまざまな問題を改善する治療法です。従来からあるレーザー治療は、症状に合わせて機械を変えて、問題のある部分をピンポイントで治療しますが、フォトフェイシャルは、肌の内側から提案して活性化させ、顔全体を治療しています。
　県は２５日、東海地震が発生し県内の沿岸に大津波警報が発令されたとの想定で津波対策訓練を県庁で行った。現在沿岸に設置している６カ所の津波監視カメラでは、志太榛原や遠州など被害状況を把握するのが難しい地域があることが分かり、県は新たな津波監視カメラ１２台を増設するための交付金を６月補正予算案に盛り込む検討に入った。
　県庁内で津波災害だけを想定した訓練を行ったのは初めて。
　マグニチュード８クラスの地震発生から約２５分後と想定した午前８時半、県庁５階の危機管理センターに災害対策本部を設置。県職員や自衛隊、静岡地方気象台の隊員、職員ら約３００人が同センターに集まった。
　続いて開いた災害対策本部の会議では、小林佐登志・危機管理監が指揮する中、各地の津波の高さや負傷者の人数、建物への浸水など、被災自治体の状況を速やかに把握するための態勢を確認した。
　小林危機管理監は、「定点観測できるカメラを設置して津波が到達する状況を見えるようにし、網羅的に確認できる体制を整えたい」と述べた。カメラの設置は、各市町が行い、県が交付金を支給する方法が検討されている。【仲田力行】

５月２６日朝刊

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　カタクリの花の群生地として知られる可児市土田の可児川下流域自然公園で２５日、近くの土田小学校の３年生約８０人が、種の採取と種まきをする体験学習「鳩吹山のカタクリ博士になろう」に取り組んだ。「鳩吹山ともの会」（三宅健治会長）のメンバー１８人の指導で手のひらいっぱいに種を集めた児童らは「早く花を咲かせてね」と願いを込めてまいた。
　カタクリはユリ科の多年草で、薄紫やピンクの愛らしい花を咲かせる。芽を出しても１枚の葉だけで過ごし、７〜８年たって初めて花を咲かせる。地下茎から抽出したデンプンがかたくり粉になる。
　同公園は約３ヘクタールあり、うち約７０００平方メートルの群生地に約１０万株植わっている。春には“森の妖精”とも呼ばれるカタクリの花が一帯を染める。体験学習は８年目。今年は、同小の児童らが初年にまいた種が花を咲かせたという。
　児童らは、ともの会のメンバーから「マムシやムカデに注意してウルシの木に触らないで。カタクリの茎を踏みつぶさないように気をつけて」などと指導を受け、種の採取を開始。茶色になった種を帽子や袋に入れ、新しい場所に運んでまいていた。「早く花が咲くのを見たい」「自分がまいた種が成長するのが楽しみ」などとうれしそうに話していた。【小林哲夫】

５月２６日朝刊

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　◇５８頭を出品
　長崎県で１２年に開催される第１０回全国和牛能力共進会に県代表として出品される種牛区候補牛選抜会が２５日、高山市冬頭町の全農岐阜飛騨家畜流通センターで開かれた。
　行政や畜産農家、関係団体で組織する同共進会出品対策委員会（山村勇人委員長）が主催。４区〜７区に出品される種牛（メス牛）の候補牛を選ぶ審査を行った。
　この日は、県内からメス牛と去勢牛計５８頭が出品され、同委員会専門部会（メス牛班）の審査委員１１人が、系統の特徴や繁殖能力などを受け継いでいるかや体形、脂質などを審査した。
　来年８月の最終選考を含め３回の選抜会を開き、新たな候補牛を加えて選考を繰り返して代表牛を決定する。【宮田正和】

５月２６日朝刊

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　東日本大震災で浮き彫りになった課題を話し合う「第２回県震災対策検証委員会」が２５日、県庁で開かれた。県の危機管理体系や地震防災計画、東海・東南海地震対策などについて活発な意見が出された。委員は医療、消防、警察、建設、運輸など各界から選出された専門家らで、委員長には岐阜大副学長の杉戸真太（まさた）氏（地震工学、地盤工学）が就いた。
　事務局が県の防災体制について説明したあと、広域災害▽津波・液状化対策▽原子力災害など６分野６７テーマで話が進められた。
　杉戸委員長は「広域災害はどんなものか学ぶべき点は多い。交通が遮断され、どんなに立派な病院があっても交通手段がなくなることも十分考えられる」と述べ、「いい提言を」と呼びかけた。
　基本となる情報収集では、「防災無線はあるが一方通行で、現場から発信できない」と通信手段の整備を求める意見が出た。県はアマチュア無線連盟と提携し、県警がトラック協会やタクシー協会と提携しているが、さらなる通信手段の充実が求められた。
　ボランティアの立場からは「個人で現地まで行くのは効率的でない。県がバスを仕立てるなどの支援をしてほしい」との意見や、むだになった救援物資も出たことから細やかな情報がリアルタイムで発信されるシステムづくりが提案された。
　商工業関係からは、被災者が加害者になる可能性についてガソリンスタンドや化学工場などを例に話した。
　この日は、応援・支援のスムーズな受援について検討する広域受援分科会も開かれた。災害医療（５月３１日）▽耐震（６月３日）▽原子力（同６日）の各分科会を経て第３回検証委は６月２０日に開かれる予定。【山盛均】

５月２６日朝刊

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