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アンチエイジングとシワについて

アンチエイジングは、加齢によって老化に少しでも抵抗して美しさをいつまで続ける必要があります。特に、シミやしわは、年齢に応じて増やすこともあります。アンチエイジングは、シワやシミの原因を理解し、改善することもあります。しわにはいろいろな種類があります。シワ対策も重要なアンチエイジングです。
フォトフェイシャルは、光を当てることで、ニキビやシミや赤などさまざまな問題を改善する治療法です。従来からあるレーザー治療は、症状に合わせて機械を変えて、問題のある部分をピンポイントで治療しますが、フォトフェイシャルは、肌の内側から提案して活性化させ、顔全体を治療しています。
　JR五反田駅西口近くに4月22日、「和酒バールAGI（アギ）」（品川区西五反田1、TEL 03-6417-9180）がオープンした。（品川経済新聞）

【画像】 外観の様子

　オーナーの平見浩志さんが秋田県の日本酒好きで、料理長の竹内さんが秋田県出身であることから、秋田料理と日本酒をメーンで扱う。「アギ」は、秋田県名の由来の一つといわれている「齶田（あぎた）」から名付けた。店舗面積は15坪で、席数は立ち飲みスペースを含めて34〜36席。

　平見さんは鍼灸（しんきゅう）師の資格を持ち、接骨院への勤務を経て独立。フリーの鍼灸師として働きながら、バーやダイニング、焼き肉店、ちゃんこ鍋専門店などの飲食店に10年間携わった。5〜6年前から経営に興味を持ち、独立開業を果たす。

　メニューは、「地鶏の空揚げ」（1個80円）、放し飼いで育てた「比内地鶏の親子丼」（600円）、「稲庭うどん」（560円〜）、秋田の無菌豚「シルクポーク」の刺し身、冷しゃぶ（以上580円）、チーズ巻（530円）、みそ焼ききりたんぽ（210円）、「自家製いぶりがっこ」（320円）などをそろえる。16日からランチも始め、地鶏の空揚げを使った「唐揚げ定食」（800円）のみを提供する。

　ドリンクは秋田の銘酒「刈穂」（60ミリリットル290円、100ミリリットル480円）、「まんさくの花」（同260円、同420円）、発砲で甘い「秀よし ラシャンテ」（280ミリリットル1,000円）など秋田の銘酒を常時10種類以上用意。このほか、生ビール（380円）、ハイボール（320円〜）、酎ハイ（380円）なども。

　平見さんは「日本酒は飲みづらいという若い方のイメージを変えていきたい。一軒目でも最後の店でも幅広くご利用いただけて、誰もが気軽に入ってこられる店を目指す。料理は全て手作り。コストパフォーマンスも高いと思うので、ぜひご来店いただきたい」と話す。

　営業時間は11時30分〜14時30分、17時〜翌2時。


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　調布を流れる多摩川を遡上（そじょう）するアユの数が今年、過去最大になることが見込まれている。（調布経済新聞）

【画像】 アユを捕食するコサギ（関連画像）

　多摩川では1975（昭和50）年に十数年ぶりに稚アユの遡上が見られるようになり、東京都島しょ農林水産総合センター（旧東京都水産試験場）が1983（昭和58）年から、多摩川下流域の大田区でアユの遡上調査を始めた。調査によると、アユの推定遡上数は、1983（昭和58）年に約20万匹だったのが、2007年に215万匹を記録。その後2009年に142万匹、2010年に186万匹と連続で100万匹を越えた。今年はこれらを大幅に上回り、調査開始以来最大の遡上数が見込まれる。

　多摩川は清流化しつつある一方で「タマゾン川」ともいわれ、年間1万匹に上る「捨て観賞魚」と外来種による生態系破壊の危機が懸念されている。川崎河川漁業協同組合総代で、飼えなくなったペットなどを受け入れる「おさかなポスト」の創設者であり、アユの産卵、遡上観察会など数多くの啓発活動を行っている山崎充哲さんは「多摩川の現状や清流化の重要性を知り、生物の命の大切さを感じてほしい。『おさかなポスト』には東日本大震災後1カ月間で昨年1年間に集まった数の50％にあたる6,000匹の魚や亀が被災地から避難してきた。皆さんに里親になってもらい、小さい命を救ってほしい」と協力を呼び掛ける。

　二ヶ領上河原堰（調布市染地2）付近では昨年10月末から12月にかけてアユの産卵があり、10日ほどでふ化した稚アユは多摩川を東京湾まで流されて下った。東京湾で冬を過ごしたアユは春になって多摩川を上り、同河原堰や狛江市水神下の二ヶ領宿河原堰の魚道では4月上旬から8〜10センチに成長した姿を見られるようになった。遡上は5月末まで続くと思われる。


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おさかなポスト
東京都島しょ農林水産総合センター


　◇隣の山から土、町をかさ上げ
　東日本大震災の津波に集落の大半が押し流された釜石市両石（りょういし）町（ちょう）で、山を切り崩して盛り土にし、集落全体をかさ上げする計画を住民たちが練っている。何度も濁流が流れ込んだ谷間の地形を津波に強い集落に変えるのが狙いで、避難所での話し合いから生まれた。国や県は、高台に住民を集団移住させる復興案を検討しているが、具体化していない。住民たちは「みんなで一日も早く地元に戻る」という復興への道筋を自らの手で描こうとしている。【喜浦遊】
　「自分たちで議論したもんだから、役に立たねえかもしれないけど……」。４月末、約１４０人が避難生活を送る中妻体育館。両石町の漁師、松本忠美さん（６４）が差し出した１枚の紙に、ＮＰＯ法人「環境防災総合政策研究機構」の松尾一郎理事は驚いた。
　集落の地図に幾筋も書かれたマーカーの線。集落を囲む山のどこを削り、どこをかさ上げするか。住民が顔を突きあわせて作った復興案だった。地震発生時の行動の聞き取り調査で来ていた松尾理事は「国や自治体を待たず、復興を主導する住民の思いを後押ししたい」と、岩手大の南正昭教授（都市計画）にその場で電話。住民案を基に１５日、現地調査に入った。山の地権者も同行した。
　市街地の北約４キロ、両石湾に面した谷間が両石町だ。約２２０世帯約６５０人が主に漁業で暮らしていた。今回の大津波は、高さ１２メートルに増強した防波堤をものともせず、ほぼ全域をのみ込んだ。１０軒ほどしか原形をとどめず、４３人が犠牲になった。
　４月初旬、復興促進委員会の設立話が持ち上がる。避難所を出た住民にも声をかけ、町内会長らを中心に１４人が委員に選ばれた。その一人でもある松本さんは「９５％の人は両石に戻りたいと思ってる。でも、また必ず大きい津波来るのは分かってっから」と言う。
　過去の被害でも浮かんでは消えたかさ上げ案。被害の大きさに今回ばかりは住民の気持ちがまとまった。専門家ではない住民の案の実現可能性は未知数で、地権者が同意するかどうかも未知数だが、山を削る手法は菅直人首相も言及していた。みんなの張り合いになれば、と松本さんは念じている。安心して住める両石を実現することが、生き残った者の使命と思う。
　「何百年か後に、あの時にこんな場所になったと語り継がれるような、崩れない土地を作りたい。そのためならどんなこともやる」と言葉に力を込めた。

５月１６日朝刊

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